ニッセイ基礎研究所主席研究員、1988-2000
国連経済社会局経済問題担当、1981-1988
ウォートン計量経済研究所エコノミスト、1980-81
ペンシルバニア大学LINKプロジェクトスタッフ、1977-1980
日本経済新聞社データバンク局、1972-1975

　1972年以来エコノミストとして経済予測、計量経済モデルの構築に従事。米国のCQM予測に関しては1990年代初期から毎週行っており、現状における米経済動向の変化を常に、数値とトレンドで把握する。現在はASEAN諸国のCQM構築に従事している。1995年以降はIT革新の経済への実証分析にも焦点をあてている。2001年には共著“ITエコノミー”にて大川出版賞を受賞。2006年1月より、自民党シンクタンクのプロジェクト“日本の3%経済成長”を主査として担当し,“上げ潮政策”をまとめる（自民党上げ潮政策の背景.pdf、上げ潮政策の人脈.pdf）。2007年−8年にかけて、経団連プロジェクト“IT革新による日本の産業への影響”を主査としてまとめる（New Economy.pdf）。2010−11年においては、東アジア・アセアン経済研究所(ERIA)のプロジェクトとして“東アジア諸国の潜在成長率”のプロジェクトを主査する。 2012年よりアジア太平洋研究所（APIR）の主席研究員を務める。

　計量経済学者であり、米国始め数多くの国におけるマクロ計量経済モデルを構築。ペンシルバニアにおいてウォートン計量経済予測研究所を創設し、世界各国の貿易、グローバル経済を分析するために世界各国のマクロ経済モデルを連結させたProject LINKの主導者。　多くの経済学界のプレジデントをつとめ、経済政策において多くの国々の政府にアドバイザーを行ってきた。1996年にはジミーカーター大統領候補の経済タスクフォースをまとめ、大統領選挙への勝利に導いた。　　　　

　2013年10月に逝去されるまで、ITe社の取締役・経済アドバイザーに従事。

　経済予測機関DRI-WEFAグループの創設者の一人であり、政府関係ではワシントンにおける経済諮問委員会、パリのOECDなどでの職務経験をもつ。関心はマクロ計量経済学、コモディティー分析から個々の企業のミクロ計量経済分析までと広い。2000年代初期には、eラーニング（遠隔授業）による幾つかの教育的プログラムを開発している。特に、米国、東アジアのeビジネス、ニューエコノミーに関するプログラムを開発している。

　2011年1月に逝去されるまで、ITe社の取締役・経済アドバイザーに従事。

　　1970年にスタンフォード大学において博士号を取得。1971年以来ペンシルバニア大学で教鞭をとる。計量経済学における手法、応用における数多くの論文を発表。また、統計、計量経済学における幾つかの国際的な学界紙の編集委員も勤める。予測と政策分析のための計量経済モデルを基に、幾つかの国際機関、政府、民間企業のコンサルティングを行ってきている。現在の研究活動領域はアジアの金融市場と経済成長、計量経済学におけるシミュレーションの基本的テクニックス、リスク評価資産の配分、非線形ダイナミックスの計量経済モデルである。

大阪大学経済学博士号取得、1991
名古屋大学経済学修士号取得、1974
名古屋大学経済学部卒、1972
大阪大学経済学部助教授、1982-1991
筑波大学社会経済計画研究所講師、1979-1982
広島大学経済学部講師、1977-1979
京都大学経済研究所助手、1974-1977

神戸大学経済学博士号取得、1992
神戸大学経済学修士号取得、1978
神戸大学経済学部卒、1976
産業経済岐阜研究所研究員、1998-1999
ペンシルバニア大学客員研究員、1997
経済企画庁研究所客員研究員、1995-1998
立命館大学教授、1995-
東アジア開発国際センター客員研究員、1991-
神戸学院大学助教授、1984
ペンシルバニア大学客員研究員、1985-1986
神戸学院講師、1981